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学会誌小特集企画と論文投稿の募集について（平成19年度）
2006年12月
物理探査学会 会誌編集委員会
会誌編集委員会では，毎年、学会誌で特集号を企画し、物理探査に関係する最新のトピックスについての論文や技術報告を集めて掲載しています。特集号は，第一線の研究者や技術者に依頼した10編程度論文などから構成されています。この特集号に加えまして、会誌編集委員会では、学会誌をより魅力的なものにするために、可能な限り頻繁に特別なテーマで数編以内の論文や報告などを公募する「小特集」を企画することにしました。
平成19年度には，以下のようなテーマで「小特集」を企画しております。論文や技術報告などの投稿を希望される会員は、投稿カードに小特集に投稿する旨を明記の上、募集期限までに事務局まで原稿をお送り下さい（詳細は本ページ末尾にございます）。投稿・査読などの手続きは、通常の投稿と同様に行われますので、必ずしもすべての投稿論文が掲載されるわけではありません。個々の小特集のテーマについてのお問い合わせは、編集委員会の企画担当委員までご質問ください。
平成19年度小特集テーマ一覧（予定）
■ 電気・電磁気測定による地下水流動の検出 New
趣旨：環境調査・地下水開発・土木建設・防災など様々な目的に対して、地下水をターゲットとした物理探査が近年盛んに行われています。本小特集では、電気・電磁気測定を中心として、物理探査法による地下水流動の検出に関するケーススタディーやレビュー、提言などを取り上げたいと考えています。地下水調査に携わる様々な研究者・技術者の参加をお待ちしております。
予定掲載号：61巻2号
論文募集期限：H19年10月末日
企画担当委員：（後藤忠徳）
■ 地震波干渉法(Seismic Interferometry)
趣旨：各受振点で観測された波形記録の相互相関をとることにより、受振点位置を仮想的な震源とした波形記録を合成することができる「地震波干渉法（Seismic
Interferometry）」。大本のアイデアは今から約40年前にClaerboutの論文（1968年）により提唱されたものですが、災害地や都市部における地下構造調査、石油・天然ガス生産開発やCO2地層固定化の際のモニタリング調査などへの適用をめざして、近年再び注目されています。この小特集では「地震波干渉法」に関する論文を募集します。
予定掲載号：60巻5号
論文募集期限：：H19年6月末日
企画担当委員：（溝畑茂治）
■
リアルタイム地震防災
趣旨：現在、気象庁や（独）防災科学技術研究所の地震観測網を活用して、震源近傍で地震を検知した後数秒で震源位置や規模（マグニチュード）を推定し、緊急地震速報として配信して地震災害の軽減に役立てようとする計画が進んでいます。この特集では、緊急地震速報をはじめとする近年のリアルタイム地震防災に関する研究開発成果を広く募集いたします。技術論文のほか、解説や事例紹介も歓迎いたします。
予定掲載号：60巻5号
論文募集期限：H19年6月末日
企画担当委員：（芦谷公稔）
■ 日本周辺海域の探査 ※中止となりました
趣旨：近年日本周辺海域では、国連への大陸棚限界画定申請やエネルギー資源問題を契機として、地震探査をはじめとする地殻構造調査が盛んに実施されています。この小特集では、日本周辺海域で実施されている物理探査や地質調査に関する話題を募集いたします。技術論文に限らず、プロジェクトの現況紹介も歓迎いたします。
予定掲載号：60巻4号
論文募集期限：H19年4月末日
企画担当委員：（溝畑茂治）
■
地層処分における物理探査
趣旨：高レベル放射性廃棄物の地層処分において、物理探査技術は地質環境を把握するための調査手法のひとつとして重要な役割を持ちます。この小特集では、地層処分技術の研究開発を目的に実施された物理探査技術の適用事例や技術開発などの話題を募集いたします。
予定掲載号：60巻3号
論文募集期限：H19年2月末日
企画担当委員：（松岡稔幸）
■
歴史的文化財と物理探査 ※募集終了：60巻3号に掲載予定
趣旨：歴史的文化財の保護や考古学的調査において、非破壊で内部構造を可視化することができる物理探査は、重要な役割を果たしています。この小特集では、歴史的文化財を対象とした物理探査に関する話題を募集致します。
予定掲載号：60巻2号
論文募集期限：H18年12月末日
企画担当委員：（小田義也）
※参考： H18年度の小特集企画一覧 >> Click
ご注意
