会誌「物理探査」


-過去の小特集募集


学会誌小特集企画と論文投稿の募集について(平成22年度)



 会誌編集委員会では,毎年、学会誌で特集号を企画し、物理探査に関係する最新のトピックスについての論文や技術報告を集めて掲載しています。特集号は,第一線の研究者や技術者に依頼した10編程度論文などから構成されています。この特集号に加えまして、会誌編集委員会では、学会誌をより魅力的なものにするために、可能な限り頻繁に特別なテーマで数編以内の論文や報告などを公募する「小特集」を企画することにしました。

 平成22年度には,以下のようなテーマで「小特集」を企画しております。論文や技術報告などの投稿を希望される会員は、投稿カードに小特集に投稿する旨を明記の上、募集期限までに事務局まで原稿をお送り下さい(詳細は本ページ末尾にございます)。投稿・査読などの手続きは、通常の投稿と同様に行われますので、必ずしもすべての投稿論文が掲載されるわけではありません。個々の小特集のテーマについてのお問い合わせは、編集委員会の企画担当委員までご質問ください。

■ 自然地震を用いた探査法(仮題)
 自然地震を用いた探査法は,全球規模からローカルな問題まで様々なスケールと分野で利用されています。また,最近では地震波干渉法との組み合わせなど新しい手法も提案されています。
 この小特集では,いわゆるトモグラフィ解析だけでなく,レシーバ関数,反射法的解析,地震波干渉法,H/Vほか,自然地震を利用した様々な探査法や,その理学的,工学的な適用事例(ケーススタディ)など,自然地震をキーワードに広く一般に原稿を募集致します。皆さまのご投稿をよろしくお願い致します。

  掲載予定巻号: 第63巻6号
  原稿締め切り: 平成22年8月末日
  企画担当委員: 小田義也

■ 沿岸域における物理探査(仮題)
 沿岸域は、陸域からの調査と海域からの調査の間に位置し、調査の空白域となりやすく、地下構造が明らかでない場合が少なくありません。ところが、沿岸域は地下水流動を考えるにあたっては重要な領域であり、核廃棄物関連施設の建設や、CO2の地中貯留といったプロジェクトでも非常に重要な領域です。
 この特集号では、沿岸域における地震探査、電磁探査、磁気探査、重力探査など、の適用事例(ケーススタディ)および沿岸域における地下水流動探査に関する研究事例など、沿岸域をキーワードに広く一般に原稿を募集致します。皆さまのご投稿をよろしくお願い致します。

  掲載予定巻号: 第64巻2号
  原稿締め切り: 平成22年10月末日
  企画担当委員: 横田俊之

■ 海底熱水鉱床探査の未来(仮題)→中止となりました。
 近年の世界経済(特に中国・インドなどの工業化が急速に進む国々)の成長に伴って、資源需要が急速に拡大しつつあります。このうち、自動車・家電産業などにおいてはレアメタルなどの金属資源が不可欠であり、日本近海に分布する海底金属資源に注目が集まっています。ところが海底金属資源の発見・賦存量推定の方法は確立していません。そこで近年、海底熱水鉱床やコバルトリッチクラスト等の海底鉱物資源の賦存量を高精度で求めることができるセンサーの開発が進められています。また陸上の金属資源探査で培われた物理探査技術(電気探査・電磁探査・重力探査・磁気探査・地震波探査など)を海底下探査へ適用する技術開発も進行中です。
 この小特集では、熱水金属鉱床の解説、従来の陸上や海底での資源金属探査法の解説や事例の紹介、熱水金属鉱床探査の最新成果の報告、さらにこれらに基づく近未来の熱水鉱床探査像に関する原稿を募集いたします。皆さまのご投稿をよろしくお願い致します。

  掲載予定巻号: 第64巻3号
  原稿締め切り: 平成22年12月末日
  企画担当委員: 後藤忠徳


※ご注意
  • 投稿規定・投稿細則は、基本的には通常の掲載論文等と同じです。
  • 投稿カードの「通信欄」に、「小特集○○掲載希望」と明記下さい。
    お忘れの場合は、小特集ではなく通常号への掲載となることがあります。
  • 会誌「物理探査」は現在、電子投稿となっております。
    投稿方法の詳細はこちらをご覧下さい。
  • ご質問がございましたらこちらからお問い合わせください。




学会誌小特集企画と論文投稿の募集について(平成20年度)



 会誌編集委員会では,毎年、学会誌で特集号を企画し、物理探査に関係する最新のトピックスについての論文や技術報告を集めて掲載しています。特集号は,第一線の研究者や技術者に依頼した10編程度論文などから構成されています。この特集号に加えまして、会誌編集委員会では、学会誌をより魅力的なものにするために、可能な限り頻繁に特別なテーマで数編以内の論文や報告などを公募する「小特集」を企画することにしました。

 平成20年度には,以下のようなテーマで「小特集」を企画しております。論文や技術報告などの投稿を希望される会員は、投稿カードに小特集に投稿する旨を明記の上、募集期限までに事務局まで原稿をお送り下さい(詳細は本ページ末尾にございます)。投稿・査読などの手続きは、通常の投稿と同様に行われますので、必ずしもすべての投稿論文が掲載されるわけではありません。個々の小特集のテーマについてのお問い合わせは、編集委員会の企画担当委員までご質問ください。

■ 三次元地震探査(仮題)
 地下の複雑な地質構造形態のイメージングに有効な三次元地震探査は、資源探査分野を中心として様々な分野でその利用が進んで来ています。さらに、データ品質と解析技術の向上にともない、岩石物性の空間分布の推定やモニタリングなどにも応用されるようになりました。この小特集では、「三次元地震探査」をキーワードとして、関連する技術開発、技術解説、そして適用事例の紹介などを広く募集致します。

  掲載予定巻号: 第62巻2号
  原稿締め切り: 平成20年9月末日
  企画担当委員: 中山 徹

■ 岩石物理学(仮題)
 岩石物理学は石油、天然ガス及びメタンハイドレートなどの資源エネルギー開発と密接に関わっており、岩石が示す諸性質を物理学の原理に基づいて理解し、物理探査データの解釈にとって重要な役割を持っています。地震波や電磁気による地下探査や物理検層などのフィールドデータは、岩石物理学に基づく解釈を経て、それぞれの分野の目的に利用されます。日本では資源エネルギー開発だけでなく、地震や火山などの地学現象の解明への応用例も多く見られます。
 近年ではCO2地中貯留技術の研究開発においても、岩石物理学は帯水層に圧入されたCO2挙動のモニタリングやCO2貯留量の定量的評価にとって欠かすことができません。持続的な経済発展を遂げるには、資源エネルギーの利用と地球環境問題をリンクして考える必要があり、産業活動に伴って生じる環境問題でも岩石物理学の役割が重視されなければなりません.本特集は共通の基礎的手法や原理に基づく岩石物理学の体系より、各応用分野からの論文投稿を期待しています。

  掲載予定巻号: 第62巻3号
  原稿締め切り: 平成20年11月末日
  企画担当委員: 薛 自求

■ 物理探査における科学・技術教育,人材育成(仮題)
 私たちを取り巻く現代社会において、教育問題は最重要課題の一つです。子どもたちの理科離れの問題や様々な分野における世代交代に伴う技術・業の後継や伝承など人材育成の問題は、これからの技術立国日本の憂慮すべき問題であると同時に、各企業での技術的ノウハウの継続的活用にも関係することであり、この物理探査学会の活動内容にも無縁ではないと考えられます。
 従いまして、物理探査学会におきましても、こうした問題に対する様々な取り組み(例えば、学校教育や企業での社員教育の場での実践事例)、アイデア等を研究論文や技術報告などの形で広く読者に紹介させていただきたいと思います。様々な分野・組織からの投稿を期待いたします。

  掲載予定巻号: 第62巻4号
  原稿締め切り: 平成21年1月末日
  企画担当委員: 山田伸之

■ 地層熱物性と物理探査(仮題)
 地中における温度測定技術は、地熱井の開発、石油・天然ガス井における生産の最適化などに応用されてきました。近年では、重質油生産、CO2貯留、メタンハイドレート開発など、温度あるいは熱物性の測定技術が適用される分野が徐々に広がりつつあります。そこで、今回、「地層熱物性と物理探査」と題した小特集を企画しました。温度、熱伝導率、熱流束などの測定技術や、これら熱物性が重要な要素となっている地球科学的現象について,幅広い種別の投稿をお待てしております。

  掲載予定巻号: 第62巻5号
  原稿締め切り: 平成21年3月末日
  企画担当委員: 池上 徹


※ご注意
  • 投稿規定・投稿細則は、基本的には通常の掲載論文等と同じです。
  • 投稿カードの「通信欄」に、「小特集○○掲載希望」と明記下さい。
    お忘れの場合は、小特集ではなく通常号への掲載となることがあります。
  • 会誌「物理探査」は現在、電子投稿となっております。
    投稿方法の詳細はこちらをご覧下さい。
  • ご質問がございましたらこちらからお問い合わせください。




学会誌小特集企画と論文投稿の募集について(平成19年度)



 会誌編集委員会では,毎年、学会誌で特集号を企画し、物理探査に関係する最新のトピックスについての論文や技術報告を集めて掲載しています。特集号は,第一線の研究者や技術者に依頼した10編程度論文などから構成されています。この特集号に加えまして、会誌編集委員会では、学会誌をより魅力的なものにするために、可能な限り頻繁に特別なテーマで数編以内の論文や報告などを公募する「小特集」を企画することにしました。

 平成19年度には,以下のようなテーマで「小特集」を企画しております。論文や技術報告などの投稿を希望される会員は、投稿カードに小特集に投稿する旨を明記の上、募集期限までに事務局まで原稿をお送り下さい(詳細は本ページ末尾にございます)。投稿・査読などの手続きは、通常の投稿と同様に行われますので、必ずしもすべての投稿論文が掲載されるわけではありません。個々の小特集のテーマについてのお問い合わせは、編集委員会の企画担当委員までご質問ください。


平成19年度小特集テーマ一覧(予定)

■ 電気・電磁気測定による地下水流動の検出
趣旨:環境調査・地下水開発・土木建設・防災など様々な目的に対して、地下水をターゲットとした物理探査が近年盛んに行われています。本小特集では、電気・電磁気測定を中心として、物理探査法による地下水流動の検出に関するケーススタディーやレビュー、提言などを取り上げたいと考えています。地下水調査に携わる様々な研究者・技術者の参加をお待ちしております。
 予定掲載号:61巻2号
 論文募集期限:H19年10月末日
 企画担当委員:(後藤忠徳

■ 地震波干渉法(Seismic Interferometry)
趣旨:各受振点で観測された波形記録の相互相関をとることにより、受振点位置を仮想的な震源とした波形記録を合成することができる「地震波干渉法(Seismic Interferometry)」。大本のアイデアは今から約40年前にClaerboutの論文(1968年)により提唱されたものですが、災害地や都市部における地下構造調査、石油・天然ガス生産開発やCO2地層固定化の際のモニタリング調査などへの適用をめざして、近年再び注目されています。この小特集では「地震波干渉法」に関する論文を募集します。  
 予定掲載号:60巻5号
 論文募集期限::H19年6月末日
 企画担当委員:(溝畑茂治

■ リアルタイム地震防災
趣旨:現在、気象庁や(独)防災科学技術研究所の地震観測網を活用して、震源近傍で地震を検知した後数秒で震源位置や規模(マグニチュード)を推定し、緊急地震速報として配信して地震災害の軽減に役立てようとする計画が進んでいます。この特集では、緊急地震速報をはじめとする近年のリアルタイム地震防災に関する研究開発成果を広く募集いたします。技術論文のほか、解説や事例紹介も歓迎いたします。
 予定掲載号:60巻5号
 論文募集期限:H19年6月末日
 企画担当委員:(芦谷公稔

■ 日本周辺海域の探査 ※中止となりました
趣旨:近年日本周辺海域では、国連への大陸棚限界画定申請やエネルギー資源問題を契機として、地震探査をはじめとする地殻構造調査が盛んに実施されています。この小特集では、日本周辺海域で実施されている物理探査や地質調査に関する話題を募集いたします。技術論文に限らず、プロジェクトの現況紹介も歓迎いたします。
 予定掲載号:60巻4号
 論文募集期限:H19年4月末日
 企画担当委員:(溝畑茂治)

■ 地層処分における物理探査
趣旨:高レベル放射性廃棄物の地層処分において、物理探査技術は地質環境を把握するための調査手法のひとつとして重要な役割を持ちます。この小特集では、地層処分技術の研究開発を目的に実施された物理探査技術の適用事例や技術開発などの話題を募集いたします。
 予定掲載号:60巻3号
 論文募集期限:H19年2月末日
 企画担当委員:(松岡稔幸

■ 歴史的文化財と物理探査  ※募集終了:60巻3号に掲載予定
趣旨:歴史的文化財の保護や考古学的調査において、非破壊で内部構造を可視化することができる物理探査は、重要な役割を果たしています。この小特集では、歴史的文化財を対象とした物理探査に関する話題を募集致します。
 予定掲載号:60巻2号
 論文募集期限:H18年12月末日
 企画担当委員:(小田義也





学会誌小特集企画と論文投稿の募集について(平成18年度)



 会誌編集委員会では、毎年、学会誌で特集号を企画し、物理探査に関係する最新のトピックスについての論文や技術報告を集めて掲載してきました。特集号は、第一線の研究者や技術者に依頼した論文などから構成されています。会誌編集委員会では、学会誌をより魅力的なものにするために、可能な限り頻繁にタイムリーなテーマで数編以内の論文や報告などを公募する小特集を企画することにしました。

 平成18年度には、以下のようなテーマで小特集を企画しております。論文や技術報告などの投稿を希望する会員は、投稿カードに小特集に投稿することを明記し、募集期限までに事務局まで原稿をお送りください。投稿、査読などの手続きは、通常の投稿と同様に行われますので、必ずしもすべての投稿論文が掲載されるわけではありません。個々の小特集のテーマについてのお問い合わせは、編集委員会の企画担当委員までご質問ください。

■耐震設計実務における地盤構造情報の活用
趣旨:構造物の耐震設計では、建設予定地周辺の地震発生状況や地盤構造を考慮して合理的な設計外力を想定する必要があります。そのために、PS検層などの物理探査が行われています。この小特集では、耐震設計の実務で物理探査結果がどのように活用されているかについての事例研究や解説を募集します。
  予定掲載号:59巻2号
  論文募集期限:H17年12月末日
  企画担当委員:山中浩明 (yamanaka@depe.titech.ac.jp

■三次元地震探査データ解析技術と地質モデル
趣旨:三次元地震探査データの活用によって、地下の地質構造形態や岩相の三次元分布を把握し、さらには、堆積古環境の解析・地質構造運動を推定する技術が向上しています。これらの技術に基づく地質モデルの構築について、ケーススタディーを主体とする研究事例を募集します。
  予定掲載号:59巻3号
  論文募集期限:H18年2月末日
  企画担当委員:佐伯龍男 (saeki-tatsuo@jogmec.go.jp

■やや長周期地震動と深部地盤構造
趣旨:2003年十勝沖地震では、苫小牧においてスロッシングにより大型石油タンクの火災が発生し、やや長周期地震動は大きな社会的関心事となりました。堆積平野におけるやや長周期地震動の評価には深部地盤構造の情報が不可欠であり、物理探査技術者にも興味深いテーマです。やや長周期地震動と深部地盤構造の関係、やや長周期地震動による地震被害などについての論文や解説を募集します。
  予定掲載号:59巻4号
  論文募集期限:H18年4月末日
  企画担当委員:山中浩明 (yamanaka@depe.titech.ac.jp

■コンクリート構造物の非破壊診断
趣旨:近年、土木コンクリート構造物の竣工時の検査から、供用中の損傷・劣化診断、再利用に関わる調査など、構造物のライフサイクルを通して、さまざまな局面で、いわゆる「非破壊試験」の必要性が高まっています。こうした社会的要請に対して、物理探査技術を基盤とした調査技術は大いに役立つものと考えられるが、必ずしも確実な手法として確立してはいないのが現状です。この小特集では、現状技術の確認と今後の課題抽出のために、コンクリート構造物の検査・診断を目的とした非破壊試験・診断技術について、調査・実験事例を中心として投稿を期待します。
  予定掲載号:59巻5号
  論文募集期限:H18年6月末日
  企画担当委員:斎藤秀樹 (saito-hideki@oyonet.oyo.co.jp

(ご注意)
投稿規定・投稿細則は、基本的には通常の掲載論文等と同じです。投稿カードの「通信欄」に、「小特集○○掲載希望」と明記下さい。お忘れの場合は、小特集ではなく通常号への掲載となることがあります。ご質問がございましたらこちらからお問い合わせください。





小特集「土壌・地下水汚染問題と物理探査」への原稿募集のお知らせ



 会誌編集委員会では会誌「物理探査」において標記の小特集を企画いたしております。つきましては会員の皆様から、本テーマに関連する論文・技術報告などの投稿原稿を公募いたします。小特集は複数の論文から構成されますので、読者には強いインパクトを与えます。この機会にふるってご投稿いただきますようお願いいたします。

  1. 趣旨

     物理探査学会地盤探査研究会では、地盤探査研究会シンポジウムを開催し、土壌・地下水汚染問題へ物理探査がどのように貢献していけるかについて幅広い視点から議論を行ってきました。本小特集では、地盤探査研究会シンポジウムの趣旨に沿った内容の原稿を広く一般会員から募集し、土壌・地下水汚染問題に対する物理探査の役割(適用性や課題)を整理し、実際の適用事例や新たなアプローチなどを紹介いたします。

    (参考)
    第1回「環境と地盤探査シンポジウム」講演概要集序文 >> PDFファイル
    第2回「環境と地盤探査シンポジウム」講演概要集序文 >> PDFファイル

  2. 内容
    ・土壌・地下水汚染問題に対する物理探査技術の研究・開発
    ・土壌・地下水汚染問題に対する物理探査技術の適用事例
    ・土壌・地下水汚染問題に対する物理探査技術の課題と将来
    などの関連原稿3編~6編程度で構成予定

  3. 編集スケジュール
    掲載予定:58巻5号(平成17年10月発行)
    7月末(投稿の締め切り)
    8月中(査読)
    9月中(印刷原稿確認)
  4. 論文の書式など
    投稿規程・投稿細則などをご覧下さい。
    ※投稿カードの「通信欄」に、「土壌・地下水汚染小特集掲載希望」と明記下さい。お忘れの場合は、小特集ではなく通常号への掲載となることがあります。